つみたてNISAがずっとマイナス続き！？過去のマイナス相場から学ぶたった１つの対処法。

日本の積み立て制度である「つみたてNISA」も2024年1月から新NISAとして生まれ変わり、投資を始める人もどんどん増えてきています。

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つみたてNISAを活用すると、必然的に投資信託へ投資することになりますが、投資をはじめていきなりマイナスからスタートすると不安になりますよね…

本記事ではマイナス相場の克服法や成功への選択肢を通じて、読者の皆さんが投資を着実に進め、将来への道を切り拓いていくための指針を提供します。

つみたてNISAがマイナス続き！？

結論から言うと「つみたてNISA」を活用した投資信託がマイナスに推移したとしても気にする必要は全くありません。

むしろ、マイナスのタイミングは買い増しのタイミングです。※つみたてNISAでは月額上限がありますが…

例えば、以下は私が投資している投資信託の資産推移です。

※2023年1月にガクッと落ちてるのは個人的な事情で50万円出金したからです。

引用：SBI証券

一時的にマイナスになることもありますが、個人的な理由で50万円を出金してしまっても 約半年で元に戻っています。

ちなみに以下は「S&P500」の株価推移ですが、右肩上がりになっていることがお分かりいただけるのではないでしょうか。

出典：Trading view

ここ最近の数ヶ月では「S&P500」においてマイナスがずっと続いてるな〜と感じることはありませんでした。

この株価推移を見れば、マイナスに転じた際に買い増しすることはしても全て売るのはあまりにもったいないのです。

「S&P500」や「全世界株式」でも一時的にマイナスになることはありますし、年度によってはその年のリターンがマイナスになる年も珍しくないありません。

S＆Ｐ500がこれほどまでに大きな下げ幅を見せるのはここ20年で約３回のみです。

歴史から見るマイナス相場からの復活

ここからは「つみたてNISA」に限らず、過去のあらゆるマイナス相場からの復活劇をみることで「今すぐ売るべきなのか」を一緒に考えてみましょう。

ここでみる株価は投資先によって個人差が出る個人株ではなく、日経平均株価やS&P500などの「インデックス」と呼ばれる指数を用いて紹介します。

結論から言えば、どんなに株の暴落が起こったとしても不死鳥のように復活しています。

画像引用：マイインデックス

ＩＴバブル崩壊（2002年）

2002年のITバブル崩壊は、1990年代末から2000年代初頭にかけて急速なインターネット関連企業の株価が過剰評価され、その後急落した現象です。

多くのテクノロジー企業が巨額の資金を調達し、将来の利益を過大評価されて株価が高騰しましたが、実際の業績や利益に対する期待との乖離が広がり、バブルが崩壊しました。

引用：Trading view

年度	ソフトバンク株価
2002年	450円
2023年	7270円
推移	16.2倍

その後の株価の回復については、徐々に業績改善や市場の安定化が影響しています。多くの企業が経営戦略の見直しやコスト削減を行い、収益性を向上させる努力をしました。

また、新たな技術や市場への進出によって成長が促進されました。これにより、一部のテクノロジー企業は再び高い株価を獲得し、投資家の信頼を取り戻しました。

総じて言えることは、ITバブル崩壊後の株価回復は時間をかけて行われ、持続的な成長と収益性の改善がその基盤となったということです。

2007年金融危機(サブプライムローン問題)

次に紹介するのは、アメリカの住宅市場で起きた「サブプライムローン問題」です。これが原因でアメリカだけでなく、2010年まで全世界が金融危機に陥っています。

世の人々(アメリカ人)は、住宅の値上がりを期待してこのローンに殺到し、大量の審査もテキトーになっていきます。

結局、住宅バブルもあっけなく崩壊してしまい、ローン延滞者が続出、住宅差し押さえ件数も増え資金回収ができなくなくなってしまいました。

RMBSとは簡単に言うと、金融機関が持っている住宅ローンの債権を証券化して投資家に売る金融商品のことです。

これらの前提は全て「住宅神話」にあります。

RMBSは、全世界が住宅を持ってるだけで価値が上がると信じており、その前提からローンも当然返済できて当然という常識に基づく商品です。

しかし、この神話が崩れたことでRMBSそのものの価値が暴落。「リーマンショック」は聞いたことがあると思います。

この時サブプライムローン関連証券を大量に購入していたアメリカの大手投資会社「リーマン・ブラザース」が倒産したことをきっかけに全世界に影響を与えていくことになります。

引用：Trading view

結露から言えば、「100年に1度の危機」とも言える金融危機はたった5年で回復しました。

アメリカでは、2008～2015年の間に事実状のゼロ金利政策を行いました。アメリカは2020年～2022年にのコロナウィルス拡大時もゼロ金利政策を行っています。

コロナウィルス蔓延（2020年）

コロナウィルスの蔓延は、2020年初頭から世界中で大きな影響を与えました。多くの国で感染拡大を抑えるために封鎖やロックダウンが行われ、その結果、経済活動が急激に減少しました。

多くの業種で売上が減少し、失業率が急上昇しました。国際貿易や観光業も大きな打撃を受けました。

引用：Trading view

コロナピーク時の2020年には株価が暴落してしまいましたが、その後はゼロ金利政策や企業への直接的な支援金の提供によって復活しています。

2022年の後半には金融緩和も終わり、金利の引き上げが行われたことで株価も下がってしまいました。しかし、2020年の暴落時より高い株価をキープし続けています。

まとめ

マイナス相場が続くときこそ、投資家の選択と行動が成功の分かれ道となります。冷静な判断と長期的な視点を持ち続けることで、投資家はマーケットの変動に打ち勝ち、成功への道を歩み続けることができるでしょう。

過去の事例を振り返りながら、マイナス相場の克服法と投資家の心構えの重要性を再確認しましょう。マイナス相場から学んだ教訓を活かし、将来への投資により良い展望を持ち続けることをお勧めします。